主要新聞社　2021年度の休刊日情報

こんにちは。11月も後半になり、いよいよ2021年の足音が聞こえてくる時期に突入しました。

そしてこのところ、近づいてくる年末商戦や2021年（年始以降）の広告・広報を検討されているお客様から、多くのお問い合わせをいただいています。（お問い合わせいただき、ありがとうございます！）

特に弊社で多いお問い合わせは「交通広告」「屋外広告」や「新聞折込」のお問い合わせです。交通広告では、鉄道各社から発表されている2021年度の「料金改定」・「申込方法の変更」についてのお問い合わせが増えています。「屋外広告」では、ご希望エリアに「空き」が出ていないかどうかというお問い合せが増えています。また新聞折込では、2021年度の「全国主要新聞社の休刊日」についてのお問い合せが増えています。

そこで本日は、2021年度の全国主要新聞社の「新聞休刊日」を取り上げて、ご案内してみたいと思います。

まず新聞休刊日ですが、文字通り、新聞が発行（配達）されない日です。月１回の頻度で設定されます。この日は新聞配達されないので、広告を実施することができません。局地的な例外もありますが、基本は朝日新聞・読売新聞・毎日新聞・産経新聞などの全国紙も、京都新聞や神戸新聞など地方紙も一律の日程です。

うっかりと休刊日があることを忘れて、広告計画を立ててしまう方は意外と多いものです。そのため「実施したい日程で、新聞折込が実施できない！」と直前になって慌てることがないように、下記「休刊予定日」をぜひチェックしてください。

■ 2021年度（1月～12月）の主要新聞社　休刊予定日

お気づきのように休刊日は「第２月曜日」や「第３月曜日」に設定されることが多い傾向があります。ただ中には例外もあります。特に※印をつけている日程は、月曜日以外が休刊予定日のため、ご注意ください。

休刊予定日は2021年7月1日現在の情報になります。

なお、選挙が開催された場合には、その翌日は新聞折込の実施ができませんので要注意です。（最新の選挙結果を掲載することを優先して新聞の印刷が夜遅くに行われるため、通常実施しているチラシ折込の作業ができないため。）このようにさまざまな要素が重なって、ご希望通りの日程で新聞折込が実施できない場合があります。最新情報は、ぜひ弊社までご確認ください。

その他にも、広告計画を立てる上でお困りの点がありましたら、当社へお電話（Tel 06-6621-1481）又は お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。スタッフ一同、全力でサポートさせていただきます。